2025年最新版！バスを買うなら知っておきたい費用と手続き

バスを買うときには、新車か中古か、費用はどれくらいかかるか、必要な免許は何かなど、多くの疑問が浮かびます。
この記事では、ミニバスや大型バスなど用途別の選び方から費用の目安、購入方法、手続きまで、2025年最新の情報をわかりやすく解説します。

バスを買う計画は個人や法人どちらでも珍しいケースですが、1台数千万円を超える大きな投資です。
この記事を参考に、新車と中古の違いや購入費用の目安、購入手続きと維持管理のポイントを押さえて、安心してバス購入の計画を進めましょう。

バスを買う前に知っておきたいポイント

バスの購入を検討するときは、まず利用目的や必要な人数、用途を明確にすることが大切です。社内送迎や観光用、イベント使用など、用途によって必要なバスのタイプやサイズが異なります。
車種選びが明確になれば、価格帯や維持費の見積もりも立てやすくなります。
また、購入に必要な予算や資金計画をあらかじめ把握しておくことも重要です。バスは相対的に高額な車両であり、新車なら1台あたり数千万円、中古車でも数百万円以上かかる場合があります。
税金や保険、車検費用など初期費用の目安も合わせて確認しておくと安心です。

利用目的や用途の明確化

用途に合わせて最適なバスを選びましょう。輸送する人数が少数の場合はマイクロバスや小型バスが効率的ですが、大勢の送迎用なら中型・大型バスが適しています。
また、送迎距離が長い場合や荷物が多い場合は、エンジン性能やトランクスペースも考慮に入れて選びます。
これにより必要な車両サイズや仕様が明確になります。

購入費用・予算の把握

バス購入では、車両本体価格だけでなく維持費も含めた予算を把握することが重要です。新車の大型バスは一般に2,000万円以上かかる一方、中古バスは数百万円から数千万円の範囲となります。
さらに、自動車税や車検費用、保険料、燃料費なども考慮に入れておきましょう。
複数台導入時は総額が大きくなるため、ランニングコストも含めた見積もりを事前に立てておくと安心です。

バスの種類・サイズ選び

バスには用途に応じて小型、中型、大型の車種があります。例えば少人数の送迎ならハイエースクラスのミニバンやマイクロバスが最適ですが、大勢を乗せる場合は中型（定員約30人）以上のバスが必要です。
大型バスは定員50人超で、長距離移動や観光用に向いています。
それぞれ車両サイズや燃費が異なるため、利用シーンに合わせて無駄のないサイズを選ぶことは運用コストの節減につながります。

新車と中古、どちらを買うべきか

バス購入では、新車と中古車のどちらを選ぶかが大きなポイントとなります。新車バスは走行性能や内外装が新しく保証が充実していますが、購入価格は割高です。一方、中古バスは比較的安価で数百万円～数千万円から選べるメリットがありますが、車両状態に注意が必要です。
ここでは、新車と中古バスのメリット・デメリットを比較し、選び方のヒントを解説します。

新車バスを買うメリット・デメリット

新車バスを購入する最大のメリットは、車両状態が良く保証が付帯している点です。メーカー保証やディーラーのアフターサービスが受けられるため、故障リスクが低く安心して使用できます。また、内装・外装も最新モデルで好みに合わせたカスタムが可能です。
一方で、デメリットとしては購入価格が非常に高くなる点です。大型バスの新車は2,000万円以上かかるのが一般的で、納車までに数ヶ月かかることもあります。予算に余裕がない場合は中古車の選択を検討しましょう。

中古バスを買うメリット・デメリット

中古バスは価格を抑えられる点が最大のメリットです。使用年数の浅い車両や走行距離の少ない車両を選べば、比較的新車に近い性能を低価格で得られます。また中古車市場にはさまざまな車種・仕様が出回っており、希少モデルや旧型車を探す楽しみもあります。
一方、デメリットは状態にばらつきがあることです。購入前には車検証や整備記録で走行距離や修理歴を確認し、可能であれば試乗しましょう。保証がないケースも多いため、整備費用を別途見積もっておくと安心です。

最適な選択のポイント

バスの用途や予算に応じて、新車・中古車のどちらが適切かを判断します。資金にゆとりがあり長期使用するなら新車が向いています。初期コストを抑えたい場合やテスト運用したい場合は中古が有力です。
ただし中古車の購入時は車両の状態判断が重要です。信頼できる販売店で選び、整備済みかどうか確認しましょう。車検が近い車両を購入すると追加整備費用が発生するため、できるだけ車検付きの車両を探すと安心です。

新車バスと中古バスの比較

バス購入費用と維持・ランニングコスト

バス購入にかかる費用は車両価格だけでなく、維持費・ランニングコストも含めて検討する必要があります。大型バスの場合、価格は2,000万円以上が一つの目安で、複数台の導入では数千万円以上の予算が必要です。また車検や保険、燃料費も定期的に発生します。
ここでは、車両価格相場から運用にかかる主な費用まで解説します。

バスの購入価格相場

バスの購入価格はサイズや仕様で大きく変動します。小型・マイクロバスは数百万円程度から購入可能なモデルもありますが、中型以上では価格が跳ね上がります。新車の中型バスは1,500万円前後、大型バスは2,000万円以上というのが一つの基準です。
中古バスでも年式や走行距離により価格が異なり、状態が良ければ1,000万円以上のケースもあります。オプション装備や高付加価値の内装が加わるとさらに価格が上昇しますので、複数の見積もりを取って比較するようにしましょう。

車検・保険など維持費の内訳

バスは重量税や車検費用が高めです。定期車検は新車取得後3年目、その後は2年ごとですが、大型バスの場合は事業用だと1年ごとの検査になることもあります。車検費用は数十万円程度となり、重量税や自賠責保険料も加わります。
また、自動車税（軽油引取税）は車両重量で決まり、大型・重量級ほど税負担が重くなります。保険料は車両価格や用途（業務用か自家用か）で変わり、万一に備えて十分な補償プランを検討する必要があります。

燃料・メンテナンス費用の目安

燃料費はバス運用の大きなコスト要素です。ディーゼル車を例にすれば、大型バスで年間5万km走行すると燃料に数百万円かかる場合があります。燃費改善には定期的なエンジン点検やドライバーのエコ運転教育が効果的です。
一方、メンテナンス費用も軽視できません。大型バスのタイヤ交換は1本あたり10万円前後かかり、オイル交換やブレーキパッド交換など消耗品にもコストがかかります。計画的な定期整備を実施して、大きな故障を未然に防ぎましょう。

電動バス導入の補助制度

環境規制強化を背景に、電動バス（EVバス）導入の補助制度が充実してきました。国や自治体による購入補助金や税制優遇により、通常のガソリン/ディーゼルバスよりも導入費用を抑えられる場合があります。また、電気代が燃料代より安価な上、環境に優しい点もメリットです。
2025年の最新情報として、商用車電動化促進の補助金や東京都の特定補助制度などが実施されています。購入検討時には対象車両や要件を確認し、お得な制度を活用できないか調べておきましょう。

バスを買う方法と流通経路

バスを購入する方法はいくつかあります。新車はメーカーやディーラー、リース会社を通じた購入が一般的です。中古バスは専門店やオークション、個人売買などを通じて流通しています。それぞれ特性が異なるため、下見や情報収集をして、自分に合った購入先を選びましょう。
特に初めてバスを買う場合は、実績ある販売店や専門家の意見を参考にすると失敗が減ります。

メーカー・ディーラーからの購入

新車バスは各社のディーラーや正規販売店で購入できます。ここでは純正部品や最新技術を活用した整備サポートを受けられ、保証内容も充実しています。全塗装など特注仕様はディーラー経由でしか扱えないことも多く、安心して利用できます。
ただし、新車は注文から納車までリードタイムが長い点に注意が必要です。特に特殊仕様の場合は半年以上かかることがあるため、早めに発注することがポイントです。

中古バス専門店やオークションの利用

中古バスは専門の販売店や中古車オークションで購入できます。専門店は整備記録や車両の質が明確になっているケースが多く、現車確認や試運転が可能です。オークションは価格が安い場合がありますが、現物を見られず状態が不明なリスクもあります。
信頼できる販売店を選び、予算に応じて複数サイトやオークションをチェックするのがおすすめです。また、一部サイトでは保証や整備パックをオプションで付けられる場合もあるので、上手に活用しましょう。

個人取引や展示会での購入

個人売買やバスの展示会・即売会でもバスを入手できます。個人取引では仲介業者を介さない分コストが抑えられることがありますが、契約やトラブルの責任を自己で負う必要があります。
展示会は多くの車両を一度に比較できるメリットがありますが、必ずしも整備済みとは限りません。どちらも慎重な下見と契約内容の確認が重要です。

バス購入に必要な免許・手続き

バスの運転や購入には特別な免許や手続きが求められます。一般的な自家用バスでも大型免許が必要ですが、貸切や営業用途で乗客を輸送する場合は大型自動車第二種免許を取得する必要があります。購入後は陸運局での車両登録（名義変更）や車検手続きも必須です。
ここではこれらの要点を解説します。

運転に必要な免許の種類

バスを運転するには大型免許が必要です。中型免許では運転できないため、マイクロバスも含めて大型一種免許（8t限定なし以上）を取得しておくと安心です。さらに、運賃を取って乗客を運ぶ場合は大型二種免許が義務付けられます。各都道府県に免許取得支援制度もあり、会社が支援するケースも見られます。
まずは自社の目的に合った免許が何かを確認し、それに向けた教習を計画しましょう。

車両登録・車検の手続き

バス購入後は陸運局で自動車検査登録（名義変更）を行います。中古車の場合、前所有者から譲渡された車検証や委任状、譲渡証明書などが必要です。車検自体は、新車取得後3年、以降は2年ごとの周期です（貸切営業用バスでは1年ごと）。
ナンバープレートは用途に応じて選択します。事業用の場合は緑ナンバー、自家用の場合は白ナンバーが一般的です。用途を明確にして申請しましょう。

事業用利用時の許可と規制

バスを有償で運行する際は「一般貸切旅客自動車運送事業」の許可が必要です。この許可取得には、保有車両の経年や運行管理者の資格など複数の条件を満たす必要があり、手続きに時間を要します。また、旅客運送業を営む場合は国土交通省等の許可も必要で、安全基準の遵守が厳しく求められます。
自家用であっても、有償で他人を乗せると違法となるので注意が必要です。

バス購入後の維持管理と注意点

バスを購入した後も、適切な維持管理が不可欠です。特に安全性を確保するために、定期点検や法定検査を怠らないようにしましょう。点検整備や保険加入、緊急時の対応体制もしっかり整備しておく必要があります。
これらを含めた維持体制を確立することで、安全にバスを運用できます。

定期点検・車検の重要性

バスは大型車両であるため、厳密な安全基準があります。定期点検ではブレーキやステアリング、排気ガスなど主要部の状態を確認し、故障要因を未然に防ぎます。日常点検ではオイルや空気圧など簡易チェックを行い、異常を早期に発見して補修します。
法定車検時には整備工の立ち合いのもとで徹底的に点検整備を行い、整備記録簿に記録しておきましょう。記録簿は次回売却時のアピールポイントにもなります。

各種保険・安全設備の確認

万が一に備え、適切な保険に加入します。一般に車両の時価に応じた対人・対物無制限の補償や、人身傷害保険、搭乗者傷害保険などを検討します。貸切バスで旅客を運ぶ場合は、旅客傷害保険への加入も義務になります。
また、安全設備（消火器、非常信号灯、スリップサインなど）の有無と機能を定期的に点検してください。法律で定められた整備基準に適合していなければ車検に通らないので注意が必要です。

故障リスクと修理対応

中古バスの導入では特に故障リスク管理が重要です。エンジンや電子機器は経年で動作不良を起こしやすいので、必要に応じて早めに予備の部品を準備します。定期的な診断機によるチェックやサプライヤーとの連携で、大きなトラブルを未然に防ぎます。
万が一故障が起きた場合は安全運行に影響が出る前に修理・交換し、原因分析と対策を徹底しましょう。故障履歴を記録に残すことで、過去のトラブルを可視化し改善につなげることができます。

まとめ

バスを買う際には、多額の費用と手続きが伴いますが、目的や予算に合わせて計画的に進めれば失敗を防げます。新車は高額ですが保証や最新装備が充実しており、中古車は初期コストを抑えられます。
購入前には必要な免許や車両登録手続きを確認し、購入後は定期点検や各種保険で安全運行を確保します。2025年の最新情報や補助制度を上手に活用し、安心・効率的にバスを導入しましょう。